車が盗まれた!車両保険は使える?

車が盗まれた!車両保険は使える?

こんにちは!アイカーマガジン編集部です!

車が盗まれた場合、車両保険に加入していれば通常は盗難補償を受けることが可能です。しかし、所有者に過失があった場合など補償が適用されないケースもあります。

こうした損失を避けるためには、車両保険の内容をよく理解しておくことが重要です。

さらに、被害を防ぐためには短時間でも車を離れる際は施錠をしたり、盗難防止装置を取り付けたりするなど日常的な対策を怠らないことも大切です。

本記事では、車が盗まれた際の車両保険の申請手順や盗難発生時の対応手順、盗難被害を防ぐための具体的な対策について詳しくご紹介します。

そもそも車両保険とは?

車両保険とは、契約している車両が事故や盗難などに遭った際、その修理にかかる費用に対して補償が受けられるというものです。

補償対象となる損害には、主に以下のようなものがあります。

  • 他の車との衝突事故
  • 単独事故
  • 当て逃げ被害
  • 盗難被害
  • 火災・台風などの天災

修理費用などは高額になることが多いため、車両保険に加入することで万が一の事故や盗難が発生した際に、自己負担額を軽減することができます。

車両保険での補償について

車が盗難被害に遭った場合、車両保険を付けていれば補償を受けることが可能です。

車両保険には大きく分けて「一般型」と「エコノミー型」の2種類があり、どちらの保険でも補償を受けられます。

  • 一般型車両保険:補償対象範囲が広く、保険料が高い
  • エコノミー型車両保険:補償対象範囲が狭く、保険料が安い

また、保険会社によっては盗難に対する補償がない場合もあるため、契約している車両保険の内容をしっかり確認し、場合によっては契約を変更しておくことが大切です。

とくに「盗難対象外特約」を付けている場合、保険料が抑えられる代わりに盗難による損害は補償されません。契約内容や付帯している特約についての理解を深めておきましょう。

以下で基本的な補償の内容や補償される範囲などを詳しく解説します。

基本的な補償内容は?

車が盗まれた場合、通常は「全損」と見なされ、受け取れる保険金は契約時に決めた金額の全額が支払われます。

全損扱いとなった場合は免責金額が設定されていても、その金額は差し引かれずに全額を受け取ることが可能です。

車のモデルや登録年、さらにはその車の状態や走行距離などによって保険の金額が決められており、一般的に新しい車ほど価値が高く、それに応じて保険金も高額になります。

しかし、時間が経つにつれて車の価値は減少していくため、保険金も徐々に減少していくという仕組みです。

部分的な被害は?

盗難被害は車体のみでなく、ナンバープレートやタイヤなど特定の部品が被害に遭うこともあります。

このような部分的に盗難された場合でも車両保険を使って補償を受けることが可能です。また、スペアとして保管してあるタイヤや持ち運びできるナビなど、一部補償対象外となるものもあるため注意しましょう。

特定の部品が盗難に遭った場合は全損ではなく「分損」の扱いとなり、損害額(時価額)から免責金額を引いた金額が補償されることになります。

この場合は全額が保証されるわけではないという点に注意しましょう。また、ほとんどの保険会社では車両保険において、車内やトランクに置いていた身の回り品は補償対象外となることが一般的です。

しかし、「車内身の回り品特約」などの契約をしている場合は補償を受けられることがあります。一般的に補償の対象内・対象外とされているものは以下のとおりです。

【補償対象内】

  • 衣類
  • バッグ
  • ゴルフクラブ
  • スノーボード・スキー板(キャリアに固定していた場合は対象外となるケースもある)
  • カメラなど

【補償対象外】

  • 携帯電話、タブレット
  • ノートパソコン
  • 現金、有価証券、クレジットカードなどの金品
  • 貴金属、美術品
  • 動物など

車内身の回り品特約の補償内容は保険会社によって大きく異なるため、契約している保険の内容を事前にしっかりと確認しておくことが大切です。

盗難発生時の対応手順

車の盗難被害に遭った際の対応方法について、警察への通報から保険金の受け取りまでの流れを詳しく解説します。

1.警察への通報・届出

盗難に気づいたら速やかに警察に通報し、盗難届を提出する必要があります。

また、車検証は車内に保管することが義務付けられているため、車と一緒に盗まれてしまうことがほとんどです。

車検証には車両の登録情報や所有者の情報が記載されており、盗難届を提出する際や保険金請求を行う際に役立ちます。

スムーズに手続きを進めるためにも、車検証のコピーを手元に置いておくことをおすすめします。車検証のコピーが手元にない場合は、運輸支局などで手続きを行うことで再発行が可能です。

しかし、運輸支局の営業は平日のみで受付時間も限られているため、日程が合わず手続きが難しい場合もあるでしょう。

その場合はディーラーなどに代行手数料を支払い、再発行の手続きを依頼する方法もあります。

さらに、警察から発行される盗難届の控えは、保険会社への報告や車両の再登録時にも必要となるため紛失に注意しましょう。

2.保険会社へ連絡

盗難届が受理されたら、契約している保険会社に速やかに連絡し、車の盗難があったことを報告しましょう。連絡後、保険会社によって盗難状況に関する詳細な調査が行われます。

この調査には通常1〜2ヶ月程度かかることが多く、連絡後すぐに保険金が受け取れるわけではないため注意が必要です。

調査が終了して保険金が支払われる際には、保険会社の指示に従って必要な書類を準備する必要があります。

保険会社や契約内容によって若干異なる場合もありますが、一般的には以下のような書類が必要です。

  • 盗難届の受理番号
  • 保険金請求書
  • 譲渡証明書

保険金を少しでも早く受け取るために、速やかに提出するようにしましょう。

3.保険金の受け取り

必要書類を提出すると保険金が支払われます。

車両保険を使用して保険金を受け取ると車の所有者が保険会社に変わるため、名義変更などの手続きが必要です。

車両保険を利用する場合の注意点

車両保険を利用する場合に注意しておきたい点は以下の3つです。

  • 保険金支払後に車が見つかった場合の対応について
  • 契約している保険の等級について
  • 保険金が支払われないケースがある

それぞれ詳しく解説します。

保険金支払後に車が見つかった場合の対応について

保険金を受け取った後に盗難されていた車が見つかったという場合もあるでしょう。

その場合、基本的には保険金が支払われた翌日から60日以内であれば受け取った保険金を保険会社に返金することで、その車を取り戻すことができます。

返還請求が可能な期日は保険会社によって異なる場合があるため、事前に確認しておきましょう。

また、盗難されていた車が見つかった場合でも、返還請求せず受け取った保険金を使って新しい車を購入することも可能です。

主な対応方法をまとめると、以下のようになります。

  • 保険金受け取り前に車が見つかった→修理して乗り続ける、もしくは保険金を受け取る
  • 保険金受け取り後、期日までに車が見つかった→車を返還請求する、もしくは保険金を受け取る
  • 保険金受け取り後、期日までに車が見つからなかった→保険金を受け取る

契約している保険の等級について

車の盗難などにより車両保険の補償を受けると、保険の等級が1段階下がるため翌年度以降の保険料が高くなります。

これは「事故あり等級継続期間」という保険料の割引率が低下する期間が、盗難の場合1年間適用されるためです。

一方、事故によって車両保険の補償を受けた場合は等級が3段階下がり、事故あり等級継続期間も3年間適用されます。

盗難の場合は所有者に過失が少ないため、等級が下がることによる保険料の負担が軽減されているのです。

保険金が支払われないケースがある

車両保険には加入していても、保険金が支払われないケースもあります。

盗難調査の結果、盗難時の車が以下のような状態だったと判明した場合「所有者に重大な過失がある」と判断され、補償対象外となることがあります。

  • 施錠をせずに車から離れていた
  • エンジンをかけたまま車から離れていた
  • 窓を開けたままにしていた

被害に遭った際に補償が受けられないなどのトラブルを避けるためにも、普段から盗難防止対策を怠らないことが重要です。

盗難防止のための対策

先述の通り、万が一車が盗まれた場合でも、車両保険に加入していれば保険会社から補償を受けることが可能です。

しかし補償を受けるためには必要な書類を準備するなどの手間や時間がかかるだけでなく、盗難に遭った車内に置いていた貴重品や個人の持ち物などが戻ってこない可能性も考えられます。

そのため、できるだけ盗難被害に遭わないよう日頃から対策しておくことが重要です。

車の盗難防止対策として有効な方法は以下のとおりです。

  • 防犯カメラの設置
  • 駐車場は車庫付きにする
  • イモビライザーや警報装置など盗難防止装置の設置
  • 短時間でも必ず施錠を行う
  • 安全な駐車場の選択
  • スマートキーの電波対策

それぞれ詳しく解説します。

防犯カメラの設置

防犯カメラの設置は犯罪抑止力が高く、盗難リスクの減少に効果的です。

また、万が一盗難が発生した場合でも映像で証拠を残すことができるため、警察や保険会社による盗難調査がスムーズに進むでしょう。

駐車場は車庫付きにする

車を外部の視線から隠すことができる車庫付きの駐車場は、高い防犯効果が期待できます。

ほとんどの車庫には施錠機能が付いているため、盗難以外にも車上荒らしやいたずらの対策としても有効です。

さらに、電動シャッターなど種類によっては自動的に施錠されるものがあり、これにより高いセキュリティ対策が一層強化されるでしょう。

イモビライザーや警報装置など盗難防止装置の設置

イモビライザーとは車両のセキュリティ機能の1つで、キーと車に登録したIDを照合させることでエンジンが作動するため、防犯効果が非常に高く、盗難防止策として有効な方法です。

車とキーの両方に事前に登録しておいたIDが一致する場合のみエンジンがかかる仕組みとなっているため、同じ形状の鍵を使用して解錠ができたとしても、IDが一致しない場合はエンジンがかかりません。

最近の車にはイモビライザーが標準で装備されているものもありますが、ご自身の車が未搭載の場合でも、後付けでイモビライザーを搭載することができます。

また、警報タイプのカーセキュリティ装置を設置することも有効です。

車両に取り付けられたセンサーを使用して振動や音を感知し、異常が発生した場合セキュリティシステムが作動し、警報や光の点滅によって車の持ち主に異常を知らせてくれます。

短時間でも必ず施錠を行う

車を盗まれるリスクは、ほんの数分の目を離した隙にも存在します。コンビニや買い物などの短時間であっても車を離れる際には必ず施錠することが重要です。

自宅の駐車場に車を置いている場合でも必ず施錠するよう徹底し、盗難のリスクを減らしましょう。

安全な駐車場を選ぶ

日本損害保険協会が21社の保険会社に実施した自動車盗難事故実態調査によると、2022年は日中(9時〜17時)の盗難は28.4%にとどまる一方で、夜間から早朝にかけて(17時〜9時)は64.9%もの盗難発生が発表されています。

(参照:日本損害保険協会「第24回 自動車盗難事故実態調査」)

料金の安さや駐車のしやすさだけで選ばず、安全な駐車場を選ぶことが重要です。

明るく人通りの多い場所や、監視カメラが設置されている駐車場を選ぶことで、盗難のリスクを大幅に減らすことができます。

スマートキーの電波対策

スマートキーはオンオフの切り替えがなく常に電波を発信しています。

スマートキーの電波対策をしていない場合、微弱な電波を拾って車を作動させて盗難する「リレーアタック」と呼ばれる手口の被害に遭う可能性が高くなるのです。

そのため、他人に電波を受信されないような工夫をする必要があります。

電波を遮断するケースにスマートキーを入れて保管したり、節電モードに設定して電波を発しないような対策方法が有効です。

事前に知っておきたい車両保険に関するよくある質問

ここからは、事前に知っておきたい車両保険に関する一般的な疑問について詳しく説明していきます。

Q.車両保険に加入すると、保険料はどのくらい上がる?

A.車両保険に加入すると、基本的に保険料は上がります。

契約する車の種類や購入からの年数など、いくつかの要因によって具体的な金額は変わりますが、一般的には年間で3万から5万円ほど保険料が上がることが見込まれます。

また、保険料は身の回り品特約などの特約が契約内容に含まれているかどうかによっても変わることがあるので、事前に確認しておくことが大切です。

Q.車が盗まれた後に車両保険に入った場合、保険金は受け取れる?

A.盗難が発生した後に車両保険に加入しても、残念ながら補償を受けることはできません。保険は基本的に契約を開始した後に適用されるためです。

したがって盗難のリスクが気になる方は、あらかじめ車両保険に加入して備える必要があります。

Q.車両保険には必ず入るべき?

A.車両保険の加入は強制ではないですが、高級車や人気の高い車は特に盗難に遭う可能性が高く、修理や買い替えにかかる費用も大きいため、車両保険に入ることでリスクを大幅に軽減できると考えられています。

日本損害保険協会の調査により、2022年に最も盗まれた車の車種は「ランドクルーザー」であるということが発表されました。

その後に「プリウス」や「アルファード」が続いており、特定の車が盗まれやすい傾向があるということが分かっています。

(参照:日本損害保険協会「第24回 自動車盗難事故実態調査」)

万が一の事態に備えたい方には、車両保険に加入することがおすすめです。

Q.レンタカーは補償される?

A.レンタカーを借りる際、盗難補償(盗難免責)と呼ばれる補償を付けておくことで、盗難によって発生した損害に対して補償が受けられます。

補償の種類により一部自己負担があるもの、自己負担分が免除されるものなどがあるため、契約時に確認しておきましょう。

レンタカーが盗難被害に遭った場合も速やかに警察に通報し、契約したレンタカー会社にも連絡して対応する必要があります。

まとめ

車が盗難被害に遭った場合、車両保険を付けていれば保険金の受け取りなどの補償を受けることが可能です。

しかし、保険を使用した場合翌年度の保険料が上がること、車に置いていた貴重品や個人の持ち物などは保険会社によっては補償の対象外になるケースがあるということを理解しておく必要があります。

保険で備える以外にも、短時間でも車から離れる際は施錠を徹底する、スマートキーの電波対策で盗難被害を防ぐなど、日頃から対策を怠らないことが大切です。

本記事を参考に、盗難時の補償内容や対応をしっかりと把握し、もしもの事態に備えましょう。

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